◎（上）未来図への不安

東日本大震災の津波で壊滅した陸前高田市中心部の高田地区に、海抜１２メートルにかさ上げされた約１００ヘクタールの大地が誕生する。
ことし市街地区域で商業施設の集積が始まるが、住宅の整備はまだ数年かかる。新しい街にどれだけの住民が戻るのか。予測ははっきりせず、商業者は出店すべきか悩む。
先行する２６ヘクタールの新市街地で今夏、大型商業施設が着工する。周辺に商店街、さらに周縁には住宅地。公共施設やＪＲ大船渡線バス高速輸送システム（ＢＲＴ）の陸前高田駅を設ける。市が描く未来図だ。

＜投資見合わず＞
市が貸す商店街用地の地代は被災事業者なら１平方メートル当たり年３１１～３４０円と格安だ。仮設店舗の集積を狙うが、１月末に締め切った借地申請は２９事業所にとどまった。
地元商工会が２０１４年に実施した調査で、中心市街地での再開希望は１１８事業者に上っていた。市商工観光課は「スタート時としては想定内の数字」と受け止めるが、先行きは見えない。
仮設商店街でカフェを営む太田明成さん（４９）は大型店へのテナント入居を考えた。だが家賃と共益費が震災前の倍となる月２０万円と分かり、諦めた。
新店舗建設の見積もりでは自己負担が１５００万円を超えた。「月の売り上げを３０万円増やさないといけないが、投資に見合うだけの集客があるのか。借金を返すための出店にならないか」。自問を繰り返す。
仮設を限りに廃業を決めた人もいる。布団店経営の菅野幾夫さん（６６）は「年も年だし、後継者もいない。潮時だ」と創業１４０年の老舗を畳むつもりだ。
高田地区の土地区画整理事業の計画戸数は震災前と同規模の１５６０。対照的に市が１５年６月、仮設住民を対象にした住宅再建意向調査で、地区内の高台やかさ上げ地を希望したのは２３０世帯（１５年９月集計）にとどまる。しかも家を建てられるのは１７年度以降だ。
既に地区内の災害公営住宅に住む人は調査対象に入っていない。実際の居住世帯はこれより増えるとみられるが、市も実数をつかみきれていない。

＜生活の場分散＞
数年間は近隣住民がほとんどいない。地域経済を支える復興作業員は減っていく。病院や学校は高台に移り、生活の場が分散する。市街地には買い物や飲食の機能しかない。そんな街の姿が出店意欲を鈍らせる。
「またシャッター街をつくるのか、と言う人もいる。でも、誰かに設けてもらった街で愚痴を言いながら商売したいか。考えに考え、自分たちの手で魅力ある街を実現しよう」
地元商工会の中心市街地企画委員長の磐井正篤さん（５９）は勉強会の度にげきを飛ばす。商店街に和雑貨店を出すが、もちろん不安だ。
「人工的に街を築く壮大な実験。でも、身の丈より少し背伸びした街にしたい」。今は笑って前へ歩くしかないと覚悟を呼び掛ける。（太楽裕克）

津波被害を防ぐため、まちが変わる。巨大事業が進む中、被災者は暮らしや日々の営みで厳しい選択を迫られた。復興まちづくりで生じた課題を追う。
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